仮想通貨 - コロナ後の人生。| 気づきに満ちた世界と私
2022年06月14日

マネー・システムという「幻想」の行方

仮想通貨(暗号資産)、中央銀行デジタル通貨(CDBC)、ステーブルコインなど、マネーをめぐる昨今の動きは目まぐるしく、まさにマネー・システムの転換点にあるともいえます。

しかし、下図のようにデジタル化、分散化しているマネー・システムを俯瞰していると、果たしてこれらの価値を支えるものは一体何なのかとふと疑問に思います。そこで、マネー・システムの過去、現在を振り返ることで、未来の姿を描いてみたいです。

図表:デジタル、分散型金融の概要
出典:金融庁

世界最古の貨幣は、前7世紀、小アジア(現:トルコ)にあったリディア王国で鋳造されたエレクトロン貨であるとするのが西洋では定説となっています。エレクトロンという金と銀の自然の合金が使われて、スタテル貨とも呼ばれていました。他にも、中国やインドが世界最古だという説もあるが、いずれにしても、紀元前から人類は「価値尺度」「貯蔵手段」「交換手段」という3つの機能を有するものとして貨幣を使用していたことがわかります。

 

図表:エレクトロン貨
出典:Wikipedia

紀元前8世紀、中国で最初につくられた貨幣は、金や銀からなるコイン型ではなく、農具(鋤、刀)の形をした青銅製のものでありました。金銀の質量がそのまま貨幣の価値となっているエレクトロン貨と異なり、溶かしてもたいして価値のない青銅製の中国製貨幣は、時の支配者が権威付けし、領民の間に価値についての共通の認識(幻想)を持たせなければならなかったです。

時代はさかのぼり13世紀、イタリアの旅行家マルコ・ポーロが中国(元)を訪れた際、首都・大都(現:北京)では紙幣が流通しているのをみて衝撃を受け、「元の初代皇帝フビライ・ハーンは、最高の錬金術師だ」と『東方見聞録』に記している(出典:参考)。モロッコの旅行家イブン・バトゥータも「(イスラム世界で流通していた)ディナール金貨やディルハム銀貨を市場に持っていっても、紙幣と交換しなければ誰も受け取ってくれない」と驚いています。

図表:マルコ・ポーロの肖像が描かれたイタリアの旧1,000リレ紙幣
出典:Wikipedia

なお、元では紙幣の普及によって、それまで厳しく制限されていたコインの輸出が解禁されたが、これを受け、日本では平清盛が宋銭を輸入し、ここに我が国における“本格的な”貨幣経済が導入されることになります(日本最古の貨幣としては、富本銭や和同開珎があげられるが、これらは、宗教的な目的の厭勝銭として造られた可能性も指摘されている)。

ヨーロッパでの紙幣の流通には中国とは別の背景があった。16世紀、スペインが南米でポトシ銀山を開発し、大量の銀をヨーロッパにもたらしたところ、ヨーロッパは「価格革命」とよばれる激しいインフレに見舞われた。人々は、貨幣の盗難や摩耗の危険を避けるため、ゴールドスミス(金匠)に貨幣を預け、ゴールドスミスはそれに対して「預かり証(ゴールドスミス・ノート)」を発行し、これが紙幣のように流通していったのであります。

そうした中で、1694年に設立されたのがイングランド銀行であった。当初、一商業銀行であったイングランド銀行はゴールドスミスによる預金振替決済システムを基礎としつつ、英国政府への貸付を主要業務としていった。そして1833年、英国政府はイングランド銀行が発行する銀行券を「法定通貨」として認め、1844年には同行を国営化し、ここに国家が中央銀行を通じて通貨を中央集権的に管理する現代の通貨システムが形成されたのである。実は法定通貨の歴史はたった100年ほどしかないのであります。

それより以前は、たとえ大英帝国であっても、国内で複数の貨幣(銀行券)が流通していたという点が重要であります。例えば、「大きな政府」を望まなかったアンドリュー・ジャクソン米大統領は、政府がかつて設置した第二合衆国銀行を、州ごとの独自財政を奪うとして、これを敵視し、自らの政治生命をかけて廃止に動いた。それによって、米国内では各種銀行券がマーケットに氾濫するという事態を招いています。

図表:オーバルオフィスの肖像画をジャクソン大統領に変えたトランプ前大統領
出典:WSJ

その後、イングランド銀行が金と交換(兌換)可能なポンドを発行し、シティ・オブ・ロンドンを中心に、19世紀末には金本位制が成立し、各国に広まっています。しかし、1930年代の世界恐慌を背景に、政府による景気調整を可能とするために、ジョン・メイナード・ケインズが提唱した管理通貨制度へと切り替わっていくことになります。金本位制は、金の保有量によって発行する貨幣が制限されるが、管理通貨制度では国家の信用が裏付けとなります。

こうしてみてくると、マネー・システムの歴史には2つの側面がみえてくる。一つは、分散していた貨幣が近代化するとともに、効率性向上のために集中していく「集約化」という過程であります。また、その裏付けは、「金銀」から「信用」へと変遷しているという面であります。

現在のデジタル化・分散化の流れは、こうしたマネー・システムを次のフェーズに移行させるものであります。すなわち、それまで分散していたマネーが効率性を求めて集約化したにも関わらず、今後は利便性を求めて再び分散化するという、これまでのマネー・システムの歴史を逆流しているのであります。また、デジタル化と相まって進展することで「情報」という新たな裏付けを生成しつつあります。

金本位制であれば金の量によって、管理通貨制度であれば国家の経済力によってそれぞれマネーの増減を生ぜしめたところ、今後は情報の多寡(どれだけ多くの情報のやりとりが各マネー内でなされるか)が、いわゆる仮想通貨におけるマイニング(採掘)のような役割を果たすのではないでしょうか。もはや次のフェーズでは、通貨の発行は、国家だけに独占されるものではなく、一企業もその役割を担うことになります。

 

2022年02月09日

マイニング・ビジネスを持続可能にする新たな仮想通貨とは

普及が進んでいると見られている仮想通貨ではあるが、一方でマイニングと呼ばれる過程における多大な電力消費が問題化しています。中央銀行のような管理者が存在しない仮想通貨の世界においては、第三者が取引承認や確認に必要となる複雑な計算作業に協力しており、その成功報酬として新たに発行される仮想通貨を得ています。これをマイニングと呼んでいます。

マイニングの過程において要する計算処理は膨大なものとなるため、多くのコンピューターが使用され、電力消費も多大なものとなっています。仮想通貨は地球環境と人類にとって大きな脅威であるとも言われるが、どのくらいの電力を消費しているのかについて正確に把握することは困難であります。詳細な数字を弾き出すことはできないが、様々な試算の仕方があります。ビットコインのマイニングが可能な限りにおいて、最も効率的なコンピューターを使用していると仮定した場合でも、使用されていると考えられる電力は最も少なくて13テラワット時であると見られ、スロベニア勢の国全体に匹敵するといわれています。このような保守的な見積もりをしないとなれば、ビットコインはスロベニア勢の約2倍、つまり米国勢全体の約0.7パーセントにあたるアイルランド勢と同等のエネルギーを使用している可能性が高いといわれています(参考

(図表:ビットコイン電力消費の時系列データ)

(出典:University of Cambridge

マイニング・ビジネスはかつて、安価に電力を得られる中国勢に集中していたが、中国勢が規制に動いたことで、仮想通貨のマイニングがエマージング・マーケットを中心として世界に分散しました。それはつまり、環境に負荷を与えるというリスクが広く拡散することを意味しています。例えば、ジョージア勢の山岳地帯においては家庭向けの無料電力と企業向けの割引料金を提供しており、安価な電力を得られるメリットがあることから仮想通貨のマイニングにおける「ホットスポット」となっていると伝えられています。しかしながら、当地域では慢性的な電力不足が問題化していることから専門家らは住民に対して水力発電所建設などの補償を行っていくべきだと指摘しています(参考)。このため、マイニング・ビジネスを各地域で継続するためには、環境への負荷を低減するよう、消費電力に配慮することが不可欠となっていくと思います。

(図表:マイニングと鉱物資源のエネルギーコスト比較)

 

(出典:The Guardian

こうした大量なエネルギー消費が問題視されている状況において、そもそも電力消費量がより少ない仮想通貨とはどのようなものなのかに注目が集まっている。ドイツ銀行によると、ビットコインは世界で流通する通貨の中において、時価総額で第3位にランクされるほど多く取引されている仮想通貨であるが(参考)、そのマイニングは電力の大量消費が懸念されるエネルギー集約型のPoW(プルーフ・オブ・ワーク)モデルがあります。PoWは複雑な数学的処理を大量に実行するため、コンピューターは大量の電力を必要とします(参考)。これに対して、イーサリアムは、保有コインの割合によってネットワークを動かすPoS(プルーフ・オブ・ステーク)のマイニングモデルに切り替える方向に進んでおり、結果的に、イーサリアム財団は、ブロックチェーンの電力消費量が99パーセント以上減少することを目指しています(参考)。

また、テスラ車に関してビットコインでの支払い受付を停止すると発表したイーロン・マスク氏は、環境負荷の低いドージコイン(Dogecoin)に言及しているが(参考)、環境問題に関するサイト「リーフ・スコア(Leaf Score)」は、ドージコインも省エネルギーという点で不十分であるとして、「2022年、最も持続可能な28の仮想通貨」について紹介しています。例えば、パワーレジャー(Powerledger)のプラットフォームは、日々変動している風力や太陽光などの再生可能エネルギー源における不確実性の問題を解消するため、リアルタイムでエネルギーを追跡し、交換するのを支援する分散型ネットワークを提供しており、より安定性のあるエネルギー網に対応しています(参考)。

(図表:持続可能な28の仮想通貨)

上述の通り、今後、仮想通貨の利用においては消費電力の問題は避けて通れなくなると思います。さらに、注目すべきは消費電力量だけでなくCO2の排出量であり、それはマイニングが行われた国でどのような発電方法が採用されているかによって左右されています。今後の仮想通貨がどのような形で進化していくのか、詳細かつ慎重な見極めが必要となってくるのではないだろうと思います。

グローバル・インテリジェンス・ユニット リサーチャー

倉持 正胤 記す

2021年03月27日

世界的インターネット遮断でむしろ『仮想通貨』が真価を発揮する理由:ラジオというアナログがデジタルを凌駕する可能性。

街中を歩いていると、今や高齢層ですらスマートフォンを持つ時代になったのを実感します。
また子供家族とのやり取りを希望したり孫が教えたりするからなのか、スマートフォン、さらにはガラケーすら持ってはいないものの、iPadなどのタブレット端末は保有しているという高齢層も増えている印象があります。
総務省は日本人のスマートフォン保有率について、全年代平均で56.8パーセント、60代で33.4パーセントに上る旨公表しています(2016年ベース)。またスマートフォン保有率が増大するのに比例して日々のインターネット利用時間も増大しているといいます。グローバル規模で見てもスマートフォン・マーケットは成長し続けています。2018年第4四半期には1.2パーセントの成長率を記録しました。

このように私たちの生活にインターネットはかつてない程に侵入してきています。
だからこそ今まで以上に、仮にインターネットが私たちの生活から消えたときのインパクトは大きくなっているというわけです。
実はインターネットは今、世界的に分断の危機に陥っているのをご存じでしょうか。
2017年5月に世界的に発生した、ランサムウェア「WannaCry」によるサイバーテロを思い起こすだけでもそのネガティブ・インパクトがすさまじいことは明らかです。
英国会計検査院はこれにより英国にある全地域医療連携システムの約3分の1が多大な影響を被ったとの調査結果を報告しています。
コロナの影響もあり、今や預金も株式もデジタル化され、ほとんどの公的書類もデジタル上で管理が驚くほどのスピードで進んでいます。特に銀行がサイバー攻撃を受けた場合に世の中に与えるインパクトは致命的です。ところがこうした事態が仮に起こったとして救世主となり得るのが、実は最先端テクノロジーの結晶と想われがちな仮想通貨なのです。
今回はインターネットが現在抱えている状況を明らかにした上で、金融機関のインターネットへの依存度合いを紹介します。
金融がインターネットに依存しているからこそ、実は仮想通貨が一つの抜け道になり得るということをお話ししたいと思います。

~国家による分断を図るロシア~

まずは、インターネットの経済的な役割について振り返ることにします。
そもそもインターネットの導入が一般的になったのは1995年頃でしたが、米国では1980年代からすでにPCが一般に導入されてきていました。
これと同時に、それ以前までロケット・サイエンティストとして米航空宇宙局(NASA)や大学で宇宙開発・研究に携わってきた物理学者らが、宇宙開発予算の縮小と共にウォール・ストリートへと流れ、コンピュータ導入の一般化とも相まって金融工学の発達・普及を促していきました。そうした流れの中でインターネットは(米国流)金融資本主義のグローバル化を一挙に加速化させました。水野和夫・法政大学教授が「電子・金融空間」と呼ぶものの誕生です。
今ではスマートフォンを通じてインターネットへのアクセス率は飽和しつつあるとも言えなくもないでしょう。誰でもインターネットにアクセスし、もはや「21世紀の石油」とすら呼ばれている「情報(information)=データ(data)」を容易に誰もが取得しています。ユーザー数増加率が逓減しつつある中で新たに「加速化」という方向で情報通信技術は発展してきました。
すなわち5G、さらには6Gの導入によりインターネット通信をますます加速化させていく、また通信量を増大させるという方向性へと舵を切っていたというわけです。

こうした中でインターネットやデジタルの氾濫に対する反対が露骨化しているのは周知のところでしょう。直近で言えば、ニュージーランドでの銃乱射事件を受け、フェイスブックはライブ配信の制限をせざるを得ない方向へと追い詰められつつあります。そもそも2016年以来、「ポスト真実(Post-Truth)」が“喧伝”され、フェイク・ニュースが一般で議論されるようになり、グーグルなどいわゆるFANGなどと呼ばれる企業が影響を受けてきました。そうしたインターネットやデジタル経済への反抗として生じているのが国家によるインターネットの管理であり、その口火を切ったのがロシアなのです。
ロシアの連邦議会下院が2月12日(モスクワ時間)、外国とのインターネット接続を規制する法案を通過させました。この法案の主内容はこうなっているといいます:

1.送受信データの経路を制御するルールを策定し、ロシアのユーザー間で交換されるデータの外国移送の最小化を図る。
2.送受信データのクロスボーダーライン・ポイントの決定。危機に直面した際にデータ送受信の集権化を実施。
3.データ送受信元を特定する技術的手段の通信ネットワークへの導入。禁止された情報を伴うソースへのアクセス、通過するデータの制限。
4.外国のインターネットサーバーへの接続が不可能となった場合に備えた、ロシアのインターネットリソースの能力を保障するインフラの整備。

ロシア国内でも一般レベルだけでなく、関係省庁レベルで競争力低下や接続規制にかかるコストの観点から批判的な声が強いようです。それ以外にも、インターネットが世界規模で一時的なシャットダウンを経験したという設定でのテストを検討しているという話もあります。(なお同実験は2019年1日までに行われる予定だったというが、それが実施されたという報道はどうも見当たりません)。
もっとも、こうしたグローバルでのインターネットからの遮断は今に始まったわけではありません。北朝鮮があるからです。北朝鮮はいわば国全体を内部ネットワーク化しているわけで、ロシアの専門家の中には現在ロシア当局が進める形よりも、こうした北朝鮮のような内部ネットワーク化の方が低コストで簡単であると薦める声すらあるといいます。
「このような措置はいわば“独裁国家”が行う身勝手な動きだ」「民主主義が根付いた西洋諸国で起きるはずがない」という批判を述べる方がいらっしゃるかもしれません。しかし、そうした方に考えて直して頂きたい動きが、実は英国を中心として起こっているのです。

個人によるインターネット奪還 ~英国が考えるインターネット解体~

インターネットを巡る技術はさまざまなものがありますが、その中でも多大な貢献をしてきたのがWWW(ワールド・ワイド・ウェブ)でした。これを開発したのが英国人のティム・バーナーズ=リーです。同人が構想した当時のウェブとは、分散化されたプラットフォームで、誰もがサイトを公開し、ほかのサイトにリンクを貼れるというものでした。
この技術を開発しナイトの称号を有するティム卿が2018年、ウェブを支えるルールや基準を確立する必要があるとの認識をもつ人々と共同で、Contract for the Webというコミュニティを創設し、インターネットにあるデータを個人の下に取り戻そうとしているのです。同人はこれを「インターネット界のマグナ・カルタ」と呼んでいるそうです。
国家としての英国もこれを支援するかのような動きを見せています。いわゆるテクノロジー・ジャイアントに対してユーザーを「保護する義務」を強制させる法案を検討中のようです。英国ですら、インターネット空間の解体運動が生じている中、このまま何も起こらないとは決して言いきれない状況なのです。

~インターネット障害下で活躍し得る仮想通貨~

インターネットに障害が起きたとして最も影響を受ける一つが金融です。今や、あらゆる金融商品がデジタル上で取引されています。こうした中で国内の資金決済システムである全銀ネットは、元来公衆交換電話網を用いるデータ通信手段を利用してきました。しかし、2024年1月にNTTの固定電話網がIP網へ移行し、これに伴いISDNの「ディジタル通信モード」が終了することから、2023年12月末までに、金融機関や日銀、利用者ら間のコンピュータ接続方式であった全銀協標準プロトコルのうち、公衆交換電話網を停止する措置を取る旨、一昨年(2017年)に公表しています。もはや既存の金融システムはインターネットへの依存度をますます増大させているのです。
これに対し、一見インターネットが必須に想える仮想通貨が実は真価を発揮する可能性があるのです。仮想通貨(ブロックチェーン)はアクセスするのにインターネットが利用されており、またデジタル上の通貨だということでインターネットの必要性が前提視されてますが、実はそうではありません。

古くは2014年にフィンランドで実施されてきたのですが、ビットコインはアマチュア・ラジオを通じて送信することができるのです。
具体的にはインターネット非接続でアンドロイド携帯と4つのポータブル・アンテナをつかい、ニュージーランドでの実験では12.6km先に仮想通貨を送信することが出来たのです。
日本においても、金融とは関係ない形ですが、博報堂の子会社がトークンとして実装されたデジタル・アセット情報をラジオ番組の音声に埋め込むことで視聴者に転送し、視聴者はスマホのDappsでそれを受信するという配信方法を実証しています。
無論こういったシステムは現時点でインターネットを前提としたものですから、直ちにインターネットに置き換わることは無いでしょう。但し、ラジオというアナログ機器がデジタルを上回る可能性があるという「抜け道」が現前にあるのです。そのことを念頭に置きつつ、インターネットの存在といったこれまでの“当たり前”はもはや“当たり前”ではないという柔軟な発想に切り替えなければならないでしょう。


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